ここ数年、男性の育休取得率がすごい勢いで上がってますよね。厚生労働省の「令和５年度雇用均等基本調査」によると、2023年（令和5年）の男性の育休取得率は30.1%で、NHKによれば過去最高だそうです。
でもでも、育休取得率が30.1%ってことは約7割の男性は取れてないってことにもなります。昔に比べたら良い方向に向かっているとはいえ、「まだ足りない！」と思う人は多いことでしょう。
というか、「とにかく自分の夫には育休をとってほしい」「子供が生まれてしばらくは仕事より育児を優先したい」と考える方は多いかと思います。
そこで、今回は私の夫が育休をスムーズに取った方法について紹介させてください。「会社の雰囲気的になかなか育休を申請できない」って人は参考にしてみてくださいね。
人間関係の摩擦ゼロで育休取得
ちなみにですが、夫は大手企業に勤めているわけではありません。中小企業（というか小企業）に勤務で、妻の私から見ても労働時間は相当に長いです。
一般的に男性の育休取得って大手企業は割と寛容で、中小企業は厳しい……というイメージがあるかもしれませんが、夫は人間関係の摩擦がなくスムーズに育休を取れたそうです。
ちなみに、育休を取れた期間は2ヶ月。正直「もうちょっと長く取って欲しかったな」という気持ちはありますが、その2ヶ月は私自身がとてもとても助けられました。というか、夫婦の絆という点でも非常に貴重な時間でした。
育休をスムーズに取った方法
では、夫氏はどうやって育休を申請したのか？ 本人によると、こうだそうです。
結婚した段階で、「まだ先のことはわからないですし、実際に予定があるってわけではないのですが、もし妻が妊娠したら育休もらっていいですか？」と面談や飲みの場などで上司に言っとく！
……だそうです。なお、私が妊娠したのは結婚から3年くらいが経過したので、随分前から夫は上司に伝えていたことになります。5分前行動ならぬ3年前行動！
そういうこともあって、実際に夫が育休を伝えるとスムーズに進んだそうです。もちろん、夫の勤める会社が男性の育休取得にある程度寛容で（育休取得を許可するだけで「寛容」というのはおかしな話ですが、夫を気持ちよく送り出してくれたという意味で大変感謝しているのでそう表現しますね）、つまり周りに恵まれていたのも大きいと思いますが、夫の “仕込み” も大きかったのではないかと考えております。
育休を前もって申請することの隠れたメリット
それから、育休を前もって申請することには他にもメリットがあります。なにかというと、どの程度従業員のことを考えてくれている会社なのか測るポイントになるということです。
言うまでもなく、子供が生まれた直後というのは誰しもものすごく大変な状態です。その状態で、さらに男性の育休取得が右肩上がりで伸びている時代に、育休を許可しない会社って……本当に従業員のことを考えてくれている会社なのでしょうか？
というか、そんな会社に長く勤めることができるのでしょうか？ 「いや、長く続かないな」と思ったら、早めに行動に移した方が有利です。
つまり、「今後妻が妊娠したら育休もらっていいですか？」と上司に伝えたとき、もし仮に理由もなく断られたり、あるいはあからさまに嫌そうな態度を示されたら、転職も考えていいのではないかと思うのです。
基本的に、転職って早めに動いた方が有利ですから！ ましてや、実際に奥さんが妊娠してしまってから転職するって、すごい大変ですからね。その大変なことを事前に済ませられるという意味で、超前倒しの育休相談はメリットがあるのではないかと思います。
そして、基本的にこれは大して労力がかかりません。どんな会社でも上司と話し合う場だったり飲む場はあるかと思いますので、多くの人におすすめなのですが、「やらない方がいい場合」もあります。
超前倒しの育休相談をやらない方がいい場合
では、超前倒しの育休相談をやらない方がいい場合がなにかというと、これです。
100%断られることがわかっていて、相談したところで上司との関係が悪くなる未来しか見えないとき
こういう場合はさすがにオススメしません。代わりに、全力での転職活動をオススメします（笑）。なんなら、新たな職場を探すより、ひとまず辞めることを優先した方がいいかもしれません。
夫が育休を取得できるかどうかで全てが大きく変わる
と、ここまで男性の育休取得について述べてきましたが、これはもちろん男性だけの問題ではありません。女性側にとっても、育児の大変さが大きく変わるポイントでもあります。
おむつ替え、ミルクの準備、もろもろの補充、兄弟がいる場合は兄弟のご飯の準備、大人のご飯の準備、子供の寝かしつけ、そして夜中に赤ちゃんが泣いたときの対応……。
これらを1人でやるか2人でやるかでは、負担がものすごくものすごく違ってきます。
――そんなことはわかってるけど、夫が「ウチの会社は育休取れそうにないと言ってる！」とお嘆きの方、本記事の内容がもし何かのお役に立てれば幸いです。
参照サイト：厚生労働省「令和５年度雇用均等基本調査」（PDF）、NHK、いらすとや
